こんにちわ、秋月です。
日経平均は2024年08月05日に1987年のブラックマンデーを超える、大暴落を記録した。
8月1日に下がり始めた株価は急落し、3営業日で終値が37,737.88円か31,458.48円まで下げ、下落率は16.6%となった。
ネットやメディアで大暴落の要因を目にするが、今回の記事は大暴落の原因を言及するものではない。
大暴落の時には、僕ら投資家がどのように立ち回った良いかを考えていこうと思う。
大暴落時には静観する
今回の大暴落であたらめて、暴落時に取れる対応が2つだけだと確認できた。
早急に損切りを行うこと、そして売買を控え静観することである。
1、損切りを行う
大暴落がはじまった初日である8月2日に所有している株を売り払った。
このことは前回の記事でも触れているが、決算結果がよかった銘柄であったものの、地合いの悪さから早急に損切りをした。
当該銘柄は3日間で、株価が売却金額よりも25.4%下落している。
当記事作成時点で若干持ち直しているものの、それでも下落率は-17.5%だ。
2、売買を控える
仮に大暴落の局面で最大効率で取引したとしても、利益率は10.7%である。
通常であれば、満足のいく利益率ではあるものの、大暴落の局面ではリスクとリターンが釣り合っていない。
僕の取引手法では、最低でも下落率比で3倍以上の利益率が出ないと、トータルで赤字となる。
その場合、利益率が76.2.5%(25.4%*3)である必要があり、この利益率は実現の可能性が極めて低い。
大暴落のあとは急騰する
今まで記録した大暴落のあとは、株価が大きく急騰するのが見て取れる。
この場合の急騰というのはミクロ（短期間）の視点においてだ。
大暴落後に一時的に株価が急騰したものの、その後は株価が下がり、結果的に損失を被る可能性も十分にある。
【参考サイト：日経平均株価 過去30年の流れ | カブスル】
8月5日に底値を付けた翌日には寄り付きから急騰し、終値比で10.2%も株価が上昇した。
【2024年8月5日】
【2024年8月6日】
その後も株価は上昇し、当記事作成時点での終値は35,025.00円である。
これは1987年のブラックマンデーや、2008年のリーマンショック時にも同様の傾向が確認できる。
仮に大暴落時でも底値であると判断できれば、株式売買で利益を得ることが可能なのではないか？
個別銘柄ではどうか
つづいて個別銘柄がどのようなチャートを示しているのか確認していく。
1、4755 楽天グループ
日経平均と同じように8月5日を底にリバウンドしている。
2、1959 九電工
建設業セクターの企業で電気設備や空調設備をメインに取り扱っている。
九電工も同様に8月5日が下落の最後である。
3、7352 TWOST
3つ目はTWOSTである。
ITエンジニアの派遣・転職などを取り扱う企業となっている。
この銘柄は今まで紹介した株と異なり、8月6日も株価が下落している。
ただし8月6日も引き続き、下落している銘柄は稀であり、日経平均に組み入れられてなくとも、株価が上昇する傾向にあった。
底値はいつか
日経平均も個別銘柄も、ほぼ同じ株価をたどることが確認できた。
今回は暴落が始まって、3営業日後に株価が急騰した。
2024年8月1日が木曜日であったため、週をまたぎ8月5日（月）が底値であった。
上昇率1位の2008年10月14日（リーマンショック）は下落が始まって、株価が上昇したのは9営業日後である。
【2008年10月14日】
【参考サイト：ダウ平均マン（リアルタイム株価、時系列、チャート、カレンダー有り） 日経平均株価（N225） 2008年】
上昇率7位の2020年3月25日（コロナショック）の時は、株価が上昇しはじめたのは下落の兆候が見られて11営業日であった。
【2020年3月25日】
【参考サイト：2020年３月の日経平均株価:指数リポート:日経平均 読む・知る・学ぶ】
いずれの場合において、株価が急騰するタイミングに関して、共通項を見つけられなかった。
さらに注意しなければならないのが、今回の大暴落において8月5日がマクロ的（長期的）な底であると断言できないことだ。
2008年のリーマンショックの時は大きく株価を下げた後、一度リバウンドしたのは先ほど言及した通りだ。
しかしリバウド後に株価がさらに下落したのであった。
いつ底値が来るかはわからない
現状、少なくとも僕には株価が大暴落したあとの底値がいつになるのか、判断するのは不可能だ。
大暴落の原因が特定できないように、暴落後にいつ底値がくるのかを判断できない。
となれば、大暴落のときには売買を行わないことが肝要なのではないかと考えている。
今週の振り返りはお休み
今週（2024年8月第四週）の振り返りはお休みである。
というよりも当該記事が振り返りを兼ねていると言えるからだ。
今後の株式市場がどのように推移するか不透明ではあるものの、日経平均が25日移動平均線を超えるまでは静観していこうと考えている。
